住宅の構造への基礎知識を持ち、屋根・外壁などの外装部分の診断・補修・改善工事について的確な提案ができる専門資格者である『外装劣化診断士』が正確な診断を行います。
※外装劣化診断士とは一般社団法人住宅保全推進協会認定の専門資格です。
A.品質確保ができていない塗装工事を行った場合、不具合が生じます。
塗装工事は資格がなくてもできてしまうことをご存じでしょうか。
塗装業界自体に明確な基準がなく、職人の知識や経験によって品質に差が出る事があるのです。
その為、いたって良心的な職人が『知識不足』や『勝手解釈』によって、悪意なく品質確保ができていない塗装工事を行ってしまう事があります。
右図にあるように、施工不良の原因で実際に多いのは施工業者の【知識不足・勝手解釈・思い込み】となっており、実際一般の方が印象強い【悪徳業者の手抜き工事】は少ない割合となっています。
POINT1
有資格者による正確な診断を行う
A.正確な診断を実施しないと適切なメンテナンスはできません。
お住まいの劣化は立地や築年数、建材によって異なるため、正確な診断を実施しないと適切なメンテナンスはできないのです。
だから、明確な基準のある点検項目に沿って、有資格者が診断する事が安心の塗装工事に繋がります。
住宅の構造への基礎知識を持ち、屋根・外壁などの外装部分の診断・補修・改善工事について的確な提案ができる専門資格者である『外装劣化診断士』が正確な診断を行います。
※外装劣化診断士とは一般社団法人住宅保全推進協会認定の専門資格です。
国土交通省推奨の点検基準である『既存住宅インスペクションガイドライン』や『住宅瑕疵担保責任保険』の検査項目に沿った根拠ある診断を実施します。
また、約50か所ある診断箇所を目視だけではなく、専門の診断ツールを用いて診断します。
POINT2
正確な塗装面積を算出する
A.正確な『塗装面積』を計測して算出しないと塗料本来の性能が発揮できません。
性能を引き出すためには定められた量の塗料を塗る必要があり、塗料の量が不足していると、塗料本来の性能が発揮できません。
正確に『塗装面積』の計測をして、定められた塗料の量を算出することが大切です。建築設計図面には載っていない数値なので、住まいの外壁・屋根の面積から窓や戸などの開口部を差し引いて算出する必要があります。
図の外壁断面を見れば一目瞭然ですが、一般の方が実際の仕上がりだけ見ても塗布量不足に気づく事ができず、数年後に不具合に繋がるといった可能性もあるのです。
専用のCADソフトで建物の立面図を作成し、塗装工事に必要な塗装面積を算出します。次に、塗装面積を元に正しい使用塗料の量を算出します。
手計算ではなく、コンピューターを使用した自動計算のため、人的ミスの心配もありません。
専用のCADソフトで算出した塗装面積から必要な塗料の缶数を計算します。見積書には使用する缶数はもちろん、塗料メーカー名、商品名、塗装面積など細かな内訳まで記載してご提出します。
見積りに記載した缶数がすべて納品された証明として、搬入した塗料缶の写真を完了報告書でご報告いたします。
POINT3
公共工事に相当する明確な塗装工事の品質基準がある
A.塗装工事を行うには免許や資格がなくてもできるからです。
塗装に関係する資格は国家資格から民間資格まで存在します。ですが、実際は塗装工事を行うには免許や資格がなくても可能なのです。
そのため、職人の知識や経験、資格の有無によって補修の仕方に違いが生じ、結果として品質に差が出る可能性があります。だから、どんな職人でも品質の高い工事をおこなうための明確な基準が必要なのです。
現場に入る全ての職人が高い品質の塗装工事を行えるよう、安全対策や現場でのマナー、工事の進め方など遵守すべき事を『安全品質基準書』にまとめて職人の指導・育成を行っています。
POINT4
工事中の施工管理を徹底している
A.沢山の現場を抱えている場合、工事の進捗に問題を生じる可能性があるからです。
沢山の現場を抱えている場合、管理が徹底されなかったり、職人と営業の間で問題が共有されず、クレームに繋がることがあります。
工事中は『施工管理者』という現場管理者が工事の進捗に問題がないかを確認します。効率的な施工管理を行うには徹底された仕組みが必要なのです。
公共建築工事では、品質確保のために工程内容を写真で記録し保管する事が一般的です。
私たちも同じように各工程の施工状況を毎日職人が施工管理システムを使って登録し、施工管理者が登録された情報から工事が問題なく進んでいるか確認しています。
さらに、お客様にも工事の進捗が分かるよう『塗り替え交換日記』で日々の作業内容をご報告しています。
POINT5
施工後も安心の工事保証がある
A.工事の不具合は工事保証で保証されるからです。
塗装工事の保証には製品保証と工事保証の2種類あります。製品保証は塗料メーカーが製品に瑕疵があった際に保証するものです。工事保証は施工した業者に瑕疵があった際に保証されます。
ただし、一般的な業者が倒産してしまった場合、工事保証は失効されてしまうのです。
私たち施工店からの最長10年の工事保証はもちろん、業界で唯一塗料メーカーからも工事保証をお付けします。 万が一私たち施工店が倒産した場合、塗料メーカーがその保証を引継ぎます。保証記録は本部が保存し、施主様が紛失された場合など本部より再発行いたします。 塗料メーカーである本部がチェック管理しているからすべての塗装工事に本部保証をお届けできる「W工事保証」システムです。
一般の塗装会社の場合、10年保証であっても、万が一、その施工店がなくなってしまった場合、保証書も失効されてしまいます。
ダブル工事保証制度を採用しているプロタイムズでは、その施工した店舗が万が一なくなった場合でも、プロタイムズ本部がその保証を引き継ぐため、安心いただけます。
※建物状況や工事内容などにより保証内容は異なる場合があります。
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